秋田県の産科医不足の状況
****** コメント 助産師の活用についての私見: 総合病院の中のチーム医療として、産科医、新生児科医、麻酔科医との緊密なタイアップのもとで、助産師の活躍の場を広げてゆくことは非常に大切です。しかし、産科医不在の病院の中で、助産師を単独で活用しようとしても、助産師単独では患者の急変時に十分な対応... 続きをみる
備忘録、テーマはいろいろ
****** コメント 助産師の活用についての私見: 総合病院の中のチーム医療として、産科医、新生児科医、麻酔科医との緊密なタイアップのもとで、助産師の活躍の場を広げてゆくことは非常に大切です。しかし、産科医不在の病院の中で、助産師を単独で活用しようとしても、助産師単独では患者の急変時に十分な対応... 続きをみる
卒業生達が県内に多く残留してくれるかどうか?は、地方の医学部にとってはまさに死活問題ですから、最近は、全国の大学医学部が、最重要課題として、非常に熱心にこの問題と取り組み始めたように感じています。 医学部入試の「地域枠」拡大も、その多くの試みの中の一つだと思われます。将来の地域医療を支えてくれる後... 続きをみる
最近、全国的に「医師不足」がよく問題となっていますが、今後、いくら医師を大量に養成し続けたとしても、その新しく医師になった者達が、特定の地域、特定の診療科だけに集中してしまうようであれば、永久に「医師不足」の問題は解決しません。 また、全体の頭数では医師数が十分に足りていても、地域内で医師が分散し... 続きをみる
裁判の諸手続きに関しては、「公判前整理手続き」とか言われても、私には何が何だかさっぱり訳がわかりません。また、この事件に関しては、それぞれの立場によっていろいろな意見があるかとは思いますが、加藤先生が不当な基準によって刑事罰に処せられることがないように、裁判の今後の経過について、注視していく必要が... 続きをみる
産婦人科医の総数が減っているのと同時に、産婦人科医のなかで産科医療に従事している医師の割合も減り続けている。従って、実際に産科医療に従事している医師の実数は、厚労省や自治体で想定している推計数をかなり下回っている。各自治体が、産科医不足に対する今後の有効な対策を実施してゆくためには、まずは、現状を... 続きをみる
****** 福島民報、2006年7月8日 大野病院医療過誤 証拠調べ意見書を提出 公判前手続きで弁護団 大熊町の県立大野病院の産婦人科医が業務上過失致死と医師法違反の罪に問われた医療過誤事件の公判前整理手続きで、弁護団は七日、福島地検の証拠調べ請求に対する意見書などを福島地裁と福島地検に送っ... 続きをみる
地方における医師不足の対応策としては、短期的には(地域内の総医師数を増やすことは困難であるので)、地域内に分散している医師を拠点病院に集約化する必要がある。 しかし、根本的には地域内の総医師数が増えないことには解決できない問題なので、長期的対策としては、地域内の総医師数を増やしてゆく方策もいろ... 続きをみる
****** 毎日新聞、2006年7月8日 大野病院医療事故:起訴状の詳しい説明など求める--産婦人科医弁護団 /福島 県立大野病院で帝王切開手術中に女性が死亡した医療事故で、起訴された産婦人科医(38)の弁護団は7日、福島地裁と福島地検に対し、検察側に起訴状についてより具体的な説明を求める求釈... 続きをみる
FIGO (国際産科婦人科連合、International Federation of Gynecology and Obsterics) 進行期の決定は臨床的検査ならびに/あるいは、外科的検索によらねばならない。進行期決定にあっては組織診を、また体腔滲出液については細胞学的診断を考慮すべきである... 続きをみる
日本全国各地の地域産科医療の厳しい状況について連日のように全国紙や地方紙で報道されています(北海道、東北地域、神奈川県、山梨県、長野県、北陸地域、九州・沖縄地域、など)。 兵庫県の産科医療の厳しい状況についても、最近しばしば報道されています。 市立加西病院、西宮市立中央病院などの分娩取り扱い中止 ... 続きをみる
卵巣癌は化学療法が奏功する腫瘍である。一般に進行癌が多く、早期癌でもしばしば再発することから、多くの症例が化学療法の対象となる。 上皮性卵巣癌の標準的寛解導入・補助化学療法の変遷(CAP療法以降) 1.1980年代後半から1990年代前半にかけては、CAP療法(シクロホスファミド+ドキソルビシン+... 続きをみる
卒後臨床研修制度が改正されて、医学部卒業後の人の流れが、従来と比べて、大きく変わりました。 新臨床研修制度に移行してから2年3ヶ月が経過し、すでに3回のマッチングが実施されました。今回は4回目のマッチングで、多くの病院で医学部6年生に対する採用試験が行われる時期になりました。また、2年間の初期臨床... 続きをみる
****** コメント 地方大学の産婦人科は、新規入局者獲得競争ではどこも相当な苦戦を強いられていますが、九州・沖縄地区全体で、今年の産婦人科の新規入局者がたったの14人(従来の3分の1!)しかいなかったとの報道です。この数字だと、おそらくは、大学病院の診療体制の維持が精一杯で、関連病院の診療体制... 続きをみる
病院産科において助産師の役割は非常に重要であり、今後、助産師はますます活躍の場が広がってゆくと思います。 病院産科における助産師の数が足りない場合は、本来、助産師のやるべき仕事(正常分娩の助産業務)まで産科医がやらなければならなくなってしまって、産科医の負担がますます増えてしまいます。 ですから、... 続きをみる
大学病院以外の病院・診療所の産婦人科医数は、昨年7月現在で、1施設当たり平均1.74人であった。1人勤務の産科施設が非常に多い。しかも、全国の産婦人科医の4分の1は60歳以上である。 毎年4月に全国の大学病院産婦人科に入局する新人医師数は、3年前までは350人前後だったが、新臨床研修制度への移... 続きをみる